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EHS&S研究センター

海外調査報告

2018年

アラスカ大学国際北極圏研究センター

EHS&S 研究センター上級研究員 構造構造技術本部長 齊藤 賢二

概要:
  世界の平均気温は,2000年頃からいったん上昇が止まったかに見えた。 しかし数年前から再び急激な上昇に転じ,2016年には過去最高を記録した。 国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)によると,今のまま化石燃料を消費し続けると,21世紀の終わりには世界の平均気温は4℃上昇すると予測されている。 しかしまだその予測の要因に考慮されていない現象があり,それが温暖化をさらに加速させる可能性がある。 その現象は,主に北極圏の地下で過去数万年にわたって凍っていた永久凍土の融解である。 永久凍土の融解により,二酸化炭素だけでなくより地球温暖化係数の大きいメタンが大量に大気中に放出されるからである。 したがって永久凍土融解の温暖化への影響を明らかにすることは,地球気候の将来予測に対し極めて重要な研究テーマとなっている。
  筆者は2017年7月,北極圏の環境変化研究において中心的な役割を果たしている米国アラスカ州フェアバンクス市にあるアラスカ大学国際北極圏研究センター(IARC:International Arctic Research Center)を訪問する機会を得た。 そこで永久凍土融解が温暖化に及ぼす影響を研究するグループリーダーの1人である岩花剛博士からヒアリングした永久凍土融解に関する研究状況を紹介する。

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台湾における建物の耐震・免震・制震技術調査

EHS&S 研究センター上級研究員 構造コンサルティング部長 中野 時衛

概要:
  2018年4月1〜4日,台湾の台北市に東京工業大学和田章名誉教授,構造調査コンサルティング協会のメンバーと共に, @2018年2月6日に発生した台湾花蓮地震の情報収集と検討会への参加, A和田名誉教授が提唱する実大動的加力装置の台湾における現状調査, B台湾における耐震診断・補強と免震・制震工法の情報収集の目的で関連する学協会を訪問し,台湾のメンバーと建物の耐震・免震・制震に関する技術情報の交流を行ったので報告する。

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2017年

第16回世界地震工学会議参加報告

EHS&S 研究センター上級研究員 構造構造技術本部長 齊藤 賢二
EHS&S 研究センター上級研究員 構造コンサルティング部長 中野 時衛

概要:
  第16回世界地震工学会議(16WCEE:The 16th World Conference on Earthquake Engineering)が,2017年1月9〜13日まで,チリ共和国サンティアゴ市郊外のCasa Piedraコンベンションセンターで開催された。
  筆者らは,この会議に参加し世界の地震工学研究者,構造技術者らと交流するとともに地震工学に関する最新の研究成果に触れることができたので,概要を報告する。

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チリ免震建物視察ツアー参加報告

EHS&S 研究センター上級研究員 構造構造技術本部長 齊藤 賢二

概要:
  2017年1月9〜13日に開催された第16回世界地震工学会議(16WCEE:The 16th World Conference on Earthquake Engineering)に合わせて,会議期間中の1月11日にチリ共和国の首都サンティアゴで免震構造建物7棟,およびカトリカ大学の構造実験施設ほかを視察した。
  本視察は,カトリカ大学の全面的協力のもと日本免震構造協会国際委員会の主催により行われたもので,カトリカ大学Raul教授が案内役を務めた。 参加者は,日本免震構造協会の和田会長をはじめ大学関係者,構造設計技術者,免制振装置メーカー開発担当者などであった。

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2016年

第11回日中建築構造技術交流会に参加して

EHS&S 研究センター上級研究員 構造コンサルティング部長 中野 時衛

概要:
  日本と中国の建築構造技術者の交流会である「第11回日中建築構造技術交流会」は,中国湖北省武漢市にある華中科技大学で,2015年10月24と25日の2日間開催された。この交流会は,1993年より日本と中国の技術者が2年に1回,一堂に会してさまざまな主題テーマについて発表と討論を行う,建築構造技術全般について横断的な交流会として定着・発展してきた。
  著者はすでに2004年杭洲市で開催された第6回交流会,2006年重慶市で開催された第7回交流会,2010年東京で開催された第9回交流会および2013年南京市で開催された第10回交流会にも参加している。今回もNTTファシリティ−ズ社の発表論文共著者として本交流会に参加するとともに,会議の前後に行われた見学会を通して中国の設計・建設業界の最新情報の収集を図った。

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2015年

シンガポールにおけるBIMの現状と将来展望

構造コンサルティング部係長 平尾 卓也
構造設計システム部担当部長 荒川 延夫

概要:
  シンガポールは,東京都の約1/3の面積に540万人以上の人々が暮らす,高度に都市化された国である。 この国では政府主導で建設分野の生産性向上の取り組みを行い,2009年頃からBIM(Building Information Modeling)による電子申請の導入を行っている。 2013年から2万m2以上の建築申請において,意匠に関するBIMデータの提出,2014年からは構造および設備に関するBIMデータの提出,2015年からは5,000m2以上の建築申請において,意匠・構造・設備のBIMデータの提出を義務付け,段階的にBIMデータによる建築確認申請を推し進めている。
  BIMの先進国であるシンガポールで,BIMに先進的に取り組んでいる設計事務所・施工会社・鉄骨ファブリケーター・建設現場を訪問し,BIMの活用状況や将来展望について情報収集を行った。 また,NTTファシリティーズシンガポール支店を通じて,シンガポールの建築建設庁BCA(Building and Construction Authority)にヒヤリングを行ったので,その概要を紹介する。

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2014年

第10回日中建築構造技術交流会に参加して

EHS&S 研究センター上級研究員 構造コンサルティング部長 中野 時衛

概要:
  日本と中国の建築構造技術者の交流会である「第10回日中建築構造技術交流会」は、中国南京市にある東南大学で2013年11月30日と12月1日の2日間、開催された。 この交流会は、1993年より日本と中国の技術者が2年に1回、一堂に会してさまざまな主題テーマについて発表と討論を行う、建築技術全般に関する横断的な交流会として定着・発展してきた。
  第10回交流会は、1993年の第1回交流会が開催されてから20年目の節目の開催であり、10回と20周年という2つの意味合いで記念すべき交流会となった。
  著者はすでに2004年杭洲市で開催された第6回交流会、2006年重慶市で開催された第7回交流会にも参加しているが、今回もNTTファシリティ−ズの発表論文共著者として本交流会に参加し、中国の設計・建設業界の最新情報の収集を図った。

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豪州におけるグリーンビル等に向けた取り組み

EHS&S 研究センター上級マーケットリサーチアナリスト 市場戦略サービス部担当部長 杉浦 正爾

概要:
  2014年2月に実施された、NTTファシリティーズ主催の視察団の調査報告である。オーストラリアはヨーロッパと異なり温暖で日射が強い。 再生エネルギーの利用方法の違いを確かめるため、グリーンスター6つ星を獲得した環境ビルと、自ら発電を備えたゼロエネルギービルを調査した。 また、ビル保全におけるBIM利用や、複数のオープンデータを組み合わせたビッグデータアナリティクスの動向についても、IBMオーストラリア、ARUP他からヒアリングを行った。 ZEBについては、いまだ試行錯誤の段階であるものが多いが、将来のスタンダードを模索する実験は確実に歩みを進めている。 また、ビルをエミッションの大きな要因ととらえ、環境負荷低減を目指すグリーンスターの動きは、米国のLEED以上に活発であり、 新築ビルでグリーンスター6つ星を獲得することが高家賃の設定につながるという環境ステータスの扱いをうけている。 グリーンスタービルの特徴は、大きな吹抜けを設けて天空光をとりいれ、一般の窓は採光調整をすることである。 水資源が不足しているオーストラリアでは、雨水・中水・汚水を無駄にしない仕組みが盛んに取り入れられている。 地価が高騰しオフィス賃料も上昇しているシドニー・メルボルンで、今後差別化の要素としてグリーンスター取得のビルが増えるのは間違いないだろう。 それと合わせて石炭火力と太陽熱のハイブリッド利用など、CO削減に向けて多様な取り組みがなされていた。 2月のメルボルンは夏とはいえ40℃を超える熱波にみまわれていた。 地球規模の気候変動は、世界一の石炭輸出国にも顕著な影響を示しているように感じた。

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建築構造設計を中心とした米国におけるBIMの最新動向

EHS&S 研究センター上級研究員 建築構造技術本部長 齊藤 賢二

概要:
  BIM(Building Information Modeling)は、コンピュータ上に作成した3次元の建物デジタルモデルに、コストや仕上げ、管理情報などの属性データを追加した建築物のデータベースを、 建築の設計、施工から維持管理までのあらゆる工程で情報活用を行うためのソリューションである。 また、これによって建築のワークフローは激変すると言われている。 BIMを実現するソフトを使って3次元建物モデルを作成し、設計から施工、維持管理に至るまで建築ライフサイクル全体でモデルに蓄積された情報を活用することにより、建築ビジネスの業務を効率化し、 建築デザインにイノベーションを起こす画期的なワークフローと期待されている。 BIMは、今や全世界で注目され徐々にその導入が進められている。
  今回、BIM先進国である米国のBIMソフト会社や建築構造設計事務所を訪問し、BIMソフトの最新動向やそれらを活用した設計プロジェクトの先端的な取り組み状況について現地を訪問し直接情報収集する機会を得た。 そこで、主に構造設計者の立場から見た米国おけるBIMの現状について報告する。

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2013年

欧州先端自動車用電池国際会議参加報告

EHS&S 研究センター上級研究員 バッテリー技術部担当部長 松島 敏雄

概要:
  昨年,ドイツ(マインツ市)で開催された「AdvancedAutomotive Battery Conference Europe 2012( 欧州先端自動車用電池会議2012 )」(2012年6月18日〜22日) に参加したので,会議の状況について報告する。

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欧州のスマートシティ・施設における環境・エネルギーへの取り組み

EHS&S 研究センター長 情報システム技術本部長 大島一夫
市場戦略サービス部長 マーケット開発部担当部長 杉浦正爾

概要:
  東日本大震災以降,エネルギー供給の考え方が大きく変わろうとしている。ピーク電力カット,省エネルギーや再生可能エネルギーの利用への動きが高まり,2016年の電力小売りの自由化,発送電分離に向けて法制度の検討も進んでいる。このような動きのなかで,海外の先行事例としてのスマートシティプロジェクト,環境配慮型都市には多方面からの関心が高まっている。
  当社は,NTT ファシリティーズが2012年9月に催行した調査団の計画・支援を通じてアムステルダム,ストックホルムの事例を調査する機会を得たので,その概要を紹介する。

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2011年

INTELEC 2010に見る情報通信エネルギー技術の動向

取締役 EHS&S 研究センター上級研究員 通信エネルギー技術本部長 山下 隆司
EHS&S 研究センター上級研究員 エネルギー技術部長 室山 誠一

概要:
  国際電子通信エネルギー会議(INTELEC)は、IEEE PELS(IEEE Power Electronics Society, 米国電気電子学会パワーエレクトロニクスソサイエティ)が運営する情報通信エネルギー技術を専門とする国際会議であり、INTELEC 2010(米国オーランド、2010年6月)は第32回目にあたる。本会議では情報通信エネルギーに関する最新の研究成果が議論されるとともに展示会も併設され、最新の電源機器や電源システムの展示が行われた。
  本報告では、INTELEC 2010で発表された論文と展示会の情報を通して、情報通信エネルギー技術の最新技術動向を考察する。

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リチウム電池国際会議(IMLB2010)参加報告

EHS&S 研究センター上級研究員 バッテリー技術担当部長 松島 敏雄

概要:
  モントリオール(カナダ)で開催された、第15回リチウム電池国際会議(The 15h International meeting on Lithium Ion Batteries (IMLB 2010)、2010年6月)に参加し、市販リチウムイオン電池の使用後の特性変化に関する論文「フィールド試験後の産業用大容量リチウムイオン電池の特性変化」の発表と、本電池の開発状況について動向調査を行ったので、この状況を報告する。

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JFMA中国FM不動産現状視察調査団参加報告

建築FM技術部主任 坂巻 哲

概要:
  近年、目覚ましい経済発展を遂げた中国は、世界経済に占める比重が高まり、世界各国との経済的な結びつきは急速に強まっている。2006 年以降、中国は日本にとって最大の貿易相手国となり、日本は中国の膨大な市場を取り込むことを企図した市場志向型へと変化している。これを受け、電気機械や輸送機械などの製造業から、不動産業など日本から中国への投資が拡大しつつある。
  そのような中国の経済発展を踏まえ、本稿では、社団法人 日本ファシリティマネジメント推進協会(JFMA)主催の中国FM不動産現状視察調査団(2010年)での調査結果について報告する。また、その調査団への参加を通して、中国の上海と北京における建設産業の変遷や不動産の動向についても報告する。

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2010年

INTELEC 2009に見る電子通信エネルギー技術の動向

取締役 EHS&S 研究センター上級研究員 通信エネルギー技術本部長 山下 隆司
EHS&S 研究センター上級研究員 エネルギー技術部長 室山 誠一

概要:
  国際電子通信エネルギー会議(INTELEC)は,IEEE PELS(IEEE Power Electronics Society, 米国電気電子学会パワーエレクトロニクスソサイエティ)が運営する,情報通信用エネルギーを専門とする唯一の国際会議である。
  INTELEC 2009は、「スマートエネルギー通信のためのグローバルな融合」をメインテーマとして、2009年10月に韓国・インチョンで開催された。本会議では情報通信エネルギー技術分野における広範な技術領域について,最新の研究成果が議論されるとともに展示会も併設され,最新の電源機器や電源システムの展示が行われた。
  INTELEC 2009で発表された論文と展示会の情報を通して,電子通信エネルギー技術の最新技術動向を考察する。

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216th ECS Meetingに見るリチウムイオン電池開発の動向

EHS&S 研究センター上級研究員 バッテリー技術部長 荒川 正泰

概要:
  NTTファシリティーズ総合研究所では,NTTファシリティーズ研究開発本部および新神戸電機と共同でフロート用大型リチウムイオン電池の開発を進め,200Ah級電池を開発した。
  2009年10月、ウィーンで開催されたThe 216th ECS Meetingに参加し、開発したリチウムイオン電池の寿命劣化の原因について報告するとともに,リチウムイオン電池の高性能化,安全性・信頼性についての技術動向、最新の技術開発動向に関する情報を収集した。
  同会議の概要といくつかのトピックスを紹介する。

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国際電子通信エネルギー特別会議(TELESCON 2009)参加報告

EHS&S 研究センター上級研究員 バッテリー技術部担当部長 松島 敏雄

概要:
  2009年、オーストリア・ウィーンで国際電子通信エネルギー特別会議(TELESCON 2009)が開催され、NTTファシリティーズとの共同の研究開発成果として「大容量リチウムイオン電池の安全性向上に関する検討」の論文発表を行った。
  その概要を報告するとともに、基調講演および関心を引いた論文発表やワークショップ、蓄電池や整流器等の展示について概要を紹介する。

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2009年

米国・施設先進コンバージョン・リノベーション視察団参加報告

取締役建築FM 技術本部長 大島 一夫

概要:
  NTTファシリティーズが企画した海外視察「次世代のICTファシリティを支える先端技術 米国・施設先進コンバージョン・リノベーションを探る」は、2008年12月に、米国・ニューヨーク、サンノゼ、サンフランシスコにあるコンバージョン建物、環境配慮建物などを訪問し、調査を行った。
  この視察団の訪問先の概要および調査内容を報告する。

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第14回リチウム電池国際会議(IMLB2008)参加報告

バッテリー技術部長 荒川 正泰

概要:
  リチウムイオン電池は携帯電話用電源としてよく知られているが,近年,自動車用や電力貯蔵用の電源としても注目されている。リチウムイオン電池の高性能化,安全性・信頼性の技術動向調査を目的に,2008年6月、中国・天津経済技術開発区にある天津万麗泰達酒店で開催された、The 14th International Meeting on Lithium Batteries (IMLB2008)に参加した。
  同会議で最新の技術開発動向に関する情報を収集したので,その概要といくつかのトピックスを紹介する。

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2008年度JFMA米国FM調査団調査報告

システム技術部課長 松岡 辰郎

概要:
  2008年10月、JFMA(日本ファシリティマネジメント推進協会)が主催した米国FM調査団に参加し、米国におけるグリーンビルの最新動向と,FMツールとしてのBIMの可能性に関する調査を行った。その概要を報告する。

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2008年

INTELEC ROME’07出張報告

バッテリー技術部長 市村 雅弘

概要:
  2007年9月、イタリア・ローマで開催された第29回国際電子通信エネルギー会議(The 29th International Telecommunications Energy Conference ,略称INTELEC ROME 07)に参加し,最近の技術動向を調査した。
筆者の論文も含め当会議で発表された通信用二次電池に関する論文の中から、興味深い内容のものを取り上げて紹介する。

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2007年度 JFMA米国FM調査団調査報告

建築FM技術部長 山下 武則

概要:
2007年10月、JFMA(日本ファシリティマネジメント推進協会)が主催した米国FM調査団に参加し、米国東海岸を中心に4都市,10の企業・施設およびIFMA( The International Facility Management Association)によるWorld Work Place (以下WWP)2007のセミナー(Conference)と展示会(Expo)を訪問・参加して調査を行った。
JFMAは毎年IFMAのWWP開催に合わせ,調査テーマを設定しての企業訪問・調査を行っている。今回のテーマは「クリエイティブ・オフィス」であり「BCPと最新の米国FM事情」がサブテーマとなっていた。過去に参加した調査との比較も交えて今回の調査を報告する。

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